1月17日の閣議後記者会見で、伊東良孝消費者担当相が、米国で発がん性の懸念から使用が禁止される方針となった合成着色料「赤色3号」について、日本では「人の健康を損なう恐れがない」として使用を認める方針を示しました。この対応に対し、ネットでは批判が噴出しています。
米国と日本、対応の違いとは?
「赤色3号」は動物実験で発がん性が指摘され、米国では使用禁止が決定されつつあります。一方、日本では食品添加物として「安全」と評価され、引き続き使用が認められています。伊東氏は「米国の発表でも人への危険性を示す科学的根拠は明確ではない」と主張し、国際動向を注視しつつ、科学的根拠に基づいて対応を検討すると述べました。
ネット上の反応、大炎上!
- 「世界が禁止する中、日本だけOK?どれだけ後進国なんだ。」
- 「ガンが増える理由、これで説明つくんじゃない?」
- 「鮮やかさに騙されて買う消費者も問題だよね。」
- 「これから米国の在庫処分場になる気がする。」
- 「科学的根拠と言うけど、その基準が緩すぎる!」
懸念と今後の課題
消費者や専門家からは「慎重な再評価を」との声が高まっています。米国の規制決定が広がる中で、日本政府がどう対応するのか、また食品業界への影響も注目されます。「赤色3号」を含む添加物の安全性が改めて問われる中、透明性ある対応が求められています。
食品の選択肢を慎重に考えるべき時代に突入しているのかもしれません。
コメント一覧