バレンタインデーの「義理チョコ」価格高騰受け絶滅か　渡す人は1割

　日本生命保険は1月、男女計約1万人にバレンタインデーについて調査した。チョコなどの「プレゼントを渡す相手」として最も多かったのは「配偶者・パートナー」で64・3％、次いで「子」が28・0％と例年と同水準だった。

　3番目に多かったのは「職場の人」で12・5％だったが割合は年々低下傾向で、新型コロナウイルス禍前の2020年（23・7％）から10ポイント超減った。

　義理チョコについて、消費者はどのように捉えているのか。「職場の人や職場以外の仕事関係者へプレゼントを渡すこと」への考え方を尋ねると「必要ではない」と回答した人は、女性は計70・8％、男性でも計73・6％。両者とも「不要」との考えが7割を占める。

　ニッセイ基礎研究所の上席研究員、久我尚子さんは「今年は特に仕事関係者へのプレゼントが減少している」と指摘。年賀状やお歳暮といった儀礼的な贈り物を取りやめる風潮や、物価高の影響を挙げ「本命や自分用のチョコを優先する傾向が強まった」としている。

　実際、チョコの価格はどれほど上がっているのか。

　チョコの価格は、主原料のカカオ豆が不作で供給不足に陥ったことで高騰が続く。調査会社の「インテージ」（東京都）がスーパーなど全国6000店舗の販売実績を調査したところ、「板チョコレート」1枚の平均価格は、22年1月時点で100円（税別）を下回っていたが、24年12月時点には150円程度と約1・5倍に跳ね上がった。

　インテージが実施したバレンタインに関する調査（1月）でも、女性約2500人のうち「義理チョコを用意する」とした人は9・2％にとどまる。同社は「物価高が続く今年は、義理チョコを減らすなどやりくりが予想される」としている。【嶋田夕子】

毎日新聞
2/7(金) 17:11
https://news.yahoo.co.jp/articles/7fc7305d0966d2cda0c473bfcc65865312f0f5a3