【学費2260万円】米名門ＭＢＡ卒業生に就職難の現実・・・ハーバード・ビジネス・スクール、卒業後３カ月に就職先が未定の卒業生比率は15％に達している

かつて給料が高い職業へのグライドパス（着地に向けた進入路）だったＭＢＡ（経営学修士）プログラムだが、近年ではウォール街や米企業で仕事を見つける卒業生が少なくなってきている。

「マグニフィセント・セブン（Ｍ７）」として知られる全米トップ７校でも、就職率は2021年以降に低下しており、今年もその傾向に変わりはないようだ。

学生は不安とストレスを抱え、高い費用を払って得た学位で何ができるのかを懸念している。雇用のパイプラインが完全に崩壊してしまったのではないかと心配する生徒も少なくない。

フェイフェイ・ユーさん（33）もその１人だ。ペンシルベニア大学ウォートン校のＭＢＡプログラム２年目に在籍するフェイフェイさんは、中国でクオンツトレーダーやアナリストとして９年間働いた後、キャリアを飛躍させる手段として米国のビジネススクールに出願した。

フェイフェイさんは現在、ヘッジファンドの仕事を求めて就職活動をしているが、あまり募集がなく、米国に滞在するための雇用主とビザのスポンサーを見つけられるか心配しているという。

「毎日仕事を探して、応募している」とフェイフェイさん。「ややストレス気味」だと話した。

歴史的に、米国のトップビジネススクールに入学すれば、強力な履歴書とともに、卒業生のネットワークと投資銀行やベンチャーキャピタル、プライベートエクイティーといった高給職の分野への進路を得ることができた。学費が今や総額15万ドル（約2260万円）を超えており、自分で学費を払う生徒にとっては、特にこの前提が重要だ。

しかし、こうした投資対効果はもはや当たり前ではなくなってしまった。ホワイトカラーの雇用は伸び悩み、民間部門の賃金の伸びは鈍化している。

フェイスブックの親会社メタ・プラットフォームズといった有名ハイテク企業から、ＪＰモルガン・チェースなどの堅実な金融機関に至るまで、人員削減の動きは広がっている。

ビル・アックマン氏やレイ・ダリオ氏といったウォール街の大物の母校であるハーバード・ビジネス・スクールでは、卒業後３カ月に就職先が未定の卒業生比率は2021年にわずか４％だった。この数字はそれ以来年々上昇し、現在では15％に達している。同校の就職データで示された。

スタンフォード大学ビジネススクール、シカゴ大学ブース・スクール、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院でも同様の状況だ。

ウォートン校の就職率はＭ７の中で最も高いが、それでも2024年卒業生の約７％は卒業後３カ月以内に内定を得ることができなかった。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-04/SSJU9LDWLU6800